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静岡県生まれ。上智大学教授、総合グローバル学部長。アメリカ学会会長。専門は現代アメリカ政治外交。上智大学外国語学部英語学科卒、ジョージタウン大学大学院政治学部修士課程修了（MA）、メリーランド大学大学院政治学部博士課程修了（Pｈ.D.）。主な著作は『アメリカ政治とメディア』（北樹出版、2011年）、『危機のアメリカ「選挙デモクラシー」』（共編著、東信堂、2020年）、『現代アメリカ政治とメディア』（共編著、東洋経済新報社、2019年）、Internet Election Campaigns in the United States, Japan, South Korea, and Taiwan (co-edited, Palgrave, 2017)など。

ＴＢＳテレビ報道局記者。現在は政治部で与党取材を担当。２０１７年から２０２１年まで、ニューヨーク支局特派員として国連を担当し、北朝鮮に対する安保理制裁や、史上初の米朝首脳会談を取材。２００５年入社以来、報道局で警視庁、文科省担当を経て、「報道特集」ディレクター時代は日本人遺骨問題を中心に北朝鮮での取材を重ねる。「news23」ディレクターとして英国のＥＵ離脱、米国トランプ大統領の誕生を取材。上智大学外国語学部ドイツ語学科卒。

1972年神奈川県生まれ。1997年早稲田大学大学院政治学研究科修士課程修了。2006年ジョージワシントン大学大学院修了。1997年より防衛研究所。1998年より2001年まで防衛省防衛政策局防衛政策課研究室、2008年より2016年まで防衛省防衛政策局防衛政策課戦略企画室兼務。核抑止論、日本の防衛政策を中心に研究。主な著作に『新たなミサイル軍拡競争と日本の防衛』（並木書房、2020年）（共編著）、『「核の忘却」の終わり：核兵器復権の時代」』（勁草書房、2016年）（共編著）、China’s Strategic Arsenal: Worldview, Doctrine, and Systems (Georgetown University Press, 2001) （『中国の戦略的能力：世界観、ドクトリン、システム』（共著）。

ハーバード大学経営大学院を修了。ローソン代表取締役社長CEOを経て2014年より現職であるサントリーホールディングス代表取締役社長を務める。公職では、2014年から内閣総理大臣が議長で日本の経済財政のコントロールタワーである経済財政諮問会議に民間議員として参画、2019年から全世代型社会保障検討会議、そして、未来投資会議2020年議員。他、2011年よりアジア・パシフィック・イニシアティブ理事、2020年より2度目の経済同友会副代表幹事を務める。国際商業会議所（International Chamber of Commerce）Executive Board、世界経済フォーラムInternational Business Council、世界経済フォーラム第四次産業革命センターAdvisory Board、Asia Business Council Vice Chairman、米国外交問題評議会Global Board of Advisors、米国The Business Councilのメンバーとして、グローバルに活躍。