PwC Japanにおける地政学リスクアドバイザリーチームをリードし、企業の地政学リスク対応全般を支援。
会計系コンサルティングファームにてサプライチェーンマネジメント（SCM）領域のグローバルサプライチェーン戦略立案、オペレーション改善、ERPシステム構築支援などに従事した後、戦略コンサルティングファームにて海外関係会社の管理高度化、海外新規市場戦略の立案など、主にアジア・欧州において多数のグローバルプロジェクトを担当。事業会社にて国際事業およびブランド戦略立案に従事した経験も有する。

公益財団法人日本国際問題研究所軍縮・科学技術センター主任研究員、所長などを経て、2024年7月より現職。専門は核軍備管理・不拡散、核戦略・抑止論など安全保障問題。主要な著書に、『安全保障論─平和で公正な国際社会の構築に向けて』（共編著、信山社、2015年）、『NPT―核のグローバル・ガバナンス』（共著、岩波書店、2015年）、『「核の忘却」の終わり: 核兵器復権の時代』（共著、勁草書房、2019年）など。大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程中途退学。博士（国際公共政策）

1994年、慶應義塾大学法学部卒業、1999年、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了、博士（政策・メディア）。国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）主任研究員などを経て2011年より現職。主著に『海底の覇権争奪—知られざる海底ケーブルの地政学—』（日本経済新聞出版、2025年）、『サイバーグレートゲーム―政治・経済・技術とデータをめぐる地政学―』（千倉書房、2020年）など。

1982年慶應義塾大学経済学部卒、84年同大学大学院経営管理研究科修士課程修了後、日本銀行に入行。92年（株）日本総合研究所に移り、2018年より理事長を務める。京都大学博士（経済学）。この間、株式会社産業再生機構産業再生委員、日本学術会議会員、内閣官房「全世代型社会保障検討会議」構成員、内閣府「選択する未来2.0」懇談会座長などを歴任。現在、内閣官房「新しい資本主義実現会議」委員、政府税制調査会長、金融庁金融審議会委員、慶應義塾大学特別招聘教授などを務める。関心分野は金融システム、社会保障、経済政策など。著書に「不安定化する国際金融システム」（NTT出版）、「金融危機とプルーデンス政策」（日本経済新聞出版社）など。