防衛大学校人文社会科学群国際関係学科准教授。筑波大学大学院国際政治経済学研究科単位取得満期退学。博士（国際政治経済学）。在ヨルダン日本大使館専門調査員、（財）中東調査会研究員を経て2012年10月より現職。専門はパレスチナ／イスラエル紛争を中心とする中東国際関係論。主著に『イスラエル・パレスチナ和平交渉の政治過程―オスロ・プロセスの展開と挫折』（単著、ミネルヴァ書房、2013年）、“Fragile Stability” as a Political Background of October 7: Current and Foreseeable Issues in the Israeli-Palestinian Conflict (共編著、Springer, 2025)、『帝国と民族のあいだ―パレスチナ／イスラエルの重層性』（共著、東京大学出版会、2025年）など。

南山大学総合政策学部教授。　1965年生まれ。国際基督教大学卒、同大学大学院行政学研究科博士後期課程中退。博士（法学・九州大学）。在英日本大使館専門調査員、日本国際問題研究所研究員、椙山女学園大学准教授などを経て現職。著書に『国際機構論入門 第２版』（東京大学出版会、2023年）、『国連が創る秩序 領域管理と国際組織法』（東京大学出版会、2010年）、共編著に『国際平和論』（有斐閣、2024年）など。

PwC Japanにおける地政学リスクアドバイザリーチームをリードし、企業の地政学リスク対応全般を支援。
会計系コンサルティングファームにてサプライチェーンマネジメント（SCM）領域のグローバルサプライチェーン戦略立案、オペレーション改善、ERPシステム構築支援などに従事した後、戦略コンサルティングファームにて海外関係会社の管理高度化、海外新規市場戦略の立案など、主にアジア・欧州において多数のグローバルプロジェクトを担当。事業会社にて国際事業およびブランド戦略立案に従事した経験も有する。

公益財団法人日本国際問題研究所軍縮・科学技術センター主任研究員、所長などを経て、2024年7月より現職。専門は核軍備管理・不拡散、核戦略・抑止論など安全保障問題。主要な著書に、『安全保障論─平和で公正な国際社会の構築に向けて』（共編著、信山社、2015年）、『NPT―核のグローバル・ガバナンス』（共著、岩波書店、2015年）、『「核の忘却」の終わり: 核兵器復権の時代』（共著、勁草書房、2019年）など。大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程中途退学。博士（国際公共政策）

1994年、慶應義塾大学法学部卒業、1999年、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了、博士（政策・メディア）。国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）主任研究員などを経て2011年より現職。主著に『海底の覇権争奪—知られざる海底ケーブルの地政学—』（日本経済新聞出版、2025年）、『サイバーグレートゲーム―政治・経済・技術とデータをめぐる地政学―』（千倉書房、2020年）など。