米ハドソン研究所上席研究員。岡崎研究所や官公庁で戦略情報評価および政策立案に関連する調査、分析、机上演習等のファシリテーションに15年以上従事し、現在でも日米両政府の委託研究・助成事業に多数参画。専門は、日米の安全保障政策、核・ミサイル防衛政策、抑止論など。著書に『米中戦争を阻止せよ』（PHP研究所、2025年）、監訳に『正しい核戦略とは何か』（勁草書房、2022年、ブラッド・ロバーツ著）など。

1979年、愛知生まれ。プリンストン神学大学院博士課程修了（Ph.D取得）。東京基督教大学准教授、ケンブリッジ大学クレア・ホールやロンドン・スクール・オブ・エコノミクスでの客員フェローなどを経て、立教大学文学部教授。宗教学と思想史、とりわけ宗教改革期以降から近現代にかけての西欧の宗教思想を専門とする。主な著作に『福音派―終末論に引き裂かれるアメリカ社会』（中公新書、2025年）、『記憶と忘却のドイツ宗教改革』（ミネルヴァ書房、2017年）、『日本史を宗教で読みなおす』（山川出版、2025年）など。

大手金融機関行にて、プロジェクトファイナンス業務、M&A業務に従事。モルガンスタンレー証券を経て、産業再生機構に参画。三井鉱山、ミサワホーム、ダイエー等の企業再生を統括。IGPI設立後は、クロスボーダーM&A・投資、成長戦略立案、企業統治改革などのプロジェクトを多数統括。2020年よりIGPI Group CEOとしてグループを統括し、経営共創基盤（経営コンサルティング事業）、日本共創プラットフォーム（国内投資事業）、JBICIG（グローバル投資事業）、先端技術共創機構（インキュべーション投資事業）の各事業を推進。元INCJ社外取締役、元金融庁参与

早稲田大学卒業後、防衛省にて勤務。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院で修士号取得（フルブライト奨学生）。パロアルトネットワークスのアジア太平洋地域拠点における公共担当の最高セキュリティ責任者兼副社長などを経て、現在はNTTのチーフ・サイバーセキュリティ・ストラテジストとしてサイバーセキュリティに関する情報発信と提言に努める。著書に『サイバーセキュリティ　組織を脅威から守る戦略・人材・インテリジェンス』（新潮社、大川出版賞受賞）、『ウクライナのサイバー戦争』（新潮社、サイバーセキュリティアワード書籍部門優秀賞）。近著に『ウクライナ企業の死闘』(産経新聞出版)。第23回正論新風賞受賞。第19回情報セキュリティ文化賞受賞。英国際戦略研究所（IISS）の客員研究員。

防衛大学校人文社会科学群国際関係学科准教授。筑波大学大学院国際政治経済学研究科単位取得満期退学。博士（国際政治経済学）。在ヨルダン日本大使館専門調査員、（財）中東調査会研究員を経て2012年10月より現職。専門はパレスチナ／イスラエル紛争を中心とする中東国際関係論。主著に『イスラエル・パレスチナ和平交渉の政治過程―オスロ・プロセスの展開と挫折』（単著、ミネルヴァ書房、2013年）、“Fragile Stability” as a Political Background of October 7: Current and Foreseeable Issues in the Israeli-Palestinian Conflict (共編著、Springer, 2025)、『帝国と民族のあいだ―パレスチナ／イスラエルの重層性』（共著、東京大学出版会、2025年）など。

南山大学総合政策学部教授。　1965年生まれ。国際基督教大学卒、同大学大学院行政学研究科博士後期課程中退。博士（法学・九州大学）。在英日本大使館専門調査員、日本国際問題研究所研究員、椙山女学園大学准教授などを経て現職。著書に『国際機構論入門 第２版』（東京大学出版会、2023年）、『国連が創る秩序 領域管理と国際組織法』（東京大学出版会、2010年）、共編著に『国際平和論』（有斐閣、2024年）など。