コロンビア大学経済学部大学院修了,経済学博士。アジア開発銀行研究所のサステナブル政策アドバイザー。野村サステナビリティリサーチセンターと日清オイリオグループのアドバイザー。2020-21年EOS at Federated Hermes（英国系の世界主要企業に関するESGエンゲージメント専門会社）の上級顧問。2011-16年日本銀行政策委員会審議委員として金融政策決定などに関与。2016-17パリ政治学院客員教授。元IMFエコノミスト。世界経済、金融政策、国際金融を専門とし、数多くの書籍・論文を英語と日本語で出版。最近の書作としては、『SDGsファイナンス』（日経BP、2022年）、『カーボンニュートラルをめぐる世界の潮流』（文真堂、2022年）、Global Climate Challenges, Innovative Finance, and Green Central Banking（Asian Development Bank Institute, 2023年7月）がある。最近の英語論文として日本銀行の20年の金融政策史がある。世界の国際会議や討論会などで数多くの講演や討論者として参加。国内外の新聞・ＴＶ・ラジオほかでコメンテーターとして日本・世界経済、国際金融、金融政策について数多くコメントを実施。ジャパンタイムズ紙への寄稿。
日経電子版のThink!エキスパートとしてニュースにひとこと解説も実施中。オフィシャルホームページURL；http://www.sayurishirai.jp/を参照。

1952年札幌生まれ。 1976年、防衛大学校を卒業し、航空自衛隊へ入隊。1979年、東京工業大学総合理工学研究科修士・博士課程（電子化学）に入学し、理学博士号を取得。 その後、戦闘機等の研究開発部門や防衛計画部門などで勤務。中部航空方面隊司令官、航空教育集団司令官、航空総隊司令官を歴任し、2012年に航空幕僚長に就任、2013年に退官。 2014年から株式会社ＩＨＩ顧問に就任。
2014年から内閣府宇宙政策委員会基本政策部会の委員に就任し、現在、宇宙政策委員会委員、宇宙政策委員会の宇宙安全保障部会 部会長代理、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構分科会委員などに就任し、宇宙基本計画、宇宙安全保障構想などの策定に携わる。 2018年には、日本宇宙安全保障研究所副理事長に就任。 また、内閣官房国家安全保障局 顧問会議顧問、防衛大臣政策参与を歴任。

Cdots合同会社 共同創業者。1955年東京生まれ。1978年千葉大学工学部（印刷・画像工学）卒業、1980年同大学院修了。ロータリー財団奨学金を受けて米国ウィスコンシン州立大学大学院材料科学科に留学後、1981年に日本合成ゴム㈱（現ＪＳＲ㈱）入社。東京研究所にて半導体材料の開発に従事する。1990年に米国シリコンバレーに赴任し、JSR Micro Inc. にて半導体材料事業の米国市場での地位確立に尽力。2002年に帰国後、電子材料事業部長、ファイン事業担当役員を経て2009年に代表取締役社長に就任。2019年に代表取締役会長、2021年6月に退任後、2023年6月末まで名誉会長。現在はAホールディングス、TBM、商船三井、ラピダスの社外取締役を兼任する一方、Cdots合同会社（シンクタンク）を設立し、先端技術、経済安全保障、イノベーション戦略に関する政府審議会委員を務め、政策提言・意見公表を行う一方、 TBM、Spiber、Quantinuumなどの国内外のスタートアップを支援中。2019年より経済同友会にて経済安全保障及び先端技術関連委員会を運営。

中央大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程後期単位取得退学、広島大学博士(学術)。在インド日本国大使館専門調査員、島根大学法文学部准教授等を経て2009年より防衛大学校に勤務。2021年より現職。『新興大国インドの行動原理―独自リアリズム外交のゆくえ』(慶應義塾大学出版会　2020年)、『インドの正体―「未来の大国」の虚と実』(中公新書ラクレ　2023年)など、インドを中心とした国際関係、安全保障問題に関わる著作多数。

朝日新聞国際報道部長。1971年鹿児島県生まれ。1997年に朝日新聞入社後、大阪社会部記者などを経て、2006-07年、カリフォルニア大学バークレー校ジャーナリズムスクール客員研究員。2011-14年、ニューヨーク支局員として国連を担当。2014-17年、イスタンブール支局長としてトルコとシリアを担当。内戦が続くシリアに計９回入り、約９０日にわたって首都ダマスカスや商都アレッポ、世界遺産パルミラで戦闘の前線や市民生活を取材した。トルコでは2016年７月にクーデター未遂事件が起きた際、イスタンブールから発信を続けた。今回のトルコ大統領選で野党６党の統一候補であるケマル・クルチダルオール共和人民党党首と2015年７月に単独会見。

1963年京都市生まれ。1986年外務省入省後，1989-91年　在米国日本大使館、1999-2002年OECD日本政府代表部一等書記官、2004-06年　北米局日米地位協定室長，2006-07年　国際報道官、2007-09年　北米局北米第二課長、2009-10年　国際法局経済条約課長，2010-12年 内閣副広報官・官邸国際広報室長、2012-14年　在英国日本大使館政務公使，2014-16年　大臣官房人事課長，2016-17年　アジア大洋州局参事官、2017－2019年　在中国日本大使館公使・特命全権公使、2019－20年　在米国日本大使館公使（ハーバード大学客員研究員）、2020‐21年　外務省経済局長等を歴任。京都大学法学部卒，ハーバード大学ケネディ行政大学院修士(MPP)。Public Affairs Asiaの「The Gold Standard Award for Political Communications 2011」受賞。2016-17年　京都大学公共政策大学院客員教授(国際政治と日本外交)。