Cdots合同会社 共同創業者。1955年東京生まれ。1978年千葉大学工学部（印刷・画像工学）卒業、1980年同大学院修了。ロータリー財団奨学金を受けて米国ウィスコンシン州立大学大学院材料科学科に留学後、1981年に日本合成ゴム㈱（現ＪＳＲ㈱）入社。東京研究所にて半導体材料の開発に従事する。1990年に米国シリコンバレーに赴任し、JSR Micro Inc. にて半導体材料事業の米国市場での地位確立に尽力。2002年に帰国後、電子材料事業部長、ファイン事業担当役員を経て2009年に代表取締役社長に就任。2019年に代表取締役会長、2021年6月に退任後、2023年6月末まで名誉会長。現在はAホールディングス、TBM、商船三井、ラピダスの社外取締役を兼任する一方、Cdots合同会社（シンクタンク）を設立し、先端技術、経済安全保障、イノベーション戦略に関する政府審議会委員を務め、政策提言・意見公表を行う一方、 TBM、Spiber、Quantinuumなどの国内外のスタートアップを支援中。2019年より経済同友会にて経済安全保障及び先端技術関連委員会を運営。

中央大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程後期単位取得退学、広島大学博士(学術)。在インド日本国大使館専門調査員、島根大学法文学部准教授等を経て2009年より防衛大学校に勤務。2021年より現職。『新興大国インドの行動原理―独自リアリズム外交のゆくえ』(慶應義塾大学出版会　2020年)、『インドの正体―「未来の大国」の虚と実』(中公新書ラクレ　2023年)など、インドを中心とした国際関係、安全保障問題に関わる著作多数。

朝日新聞国際報道部長。1971年鹿児島県生まれ。1997年に朝日新聞入社後、大阪社会部記者などを経て、2006-07年、カリフォルニア大学バークレー校ジャーナリズムスクール客員研究員。2011-14年、ニューヨーク支局員として国連を担当。2014-17年、イスタンブール支局長としてトルコとシリアを担当。内戦が続くシリアに計９回入り、約９０日にわたって首都ダマスカスや商都アレッポ、世界遺産パルミラで戦闘の前線や市民生活を取材した。トルコでは2016年７月にクーデター未遂事件が起きた際、イスタンブールから発信を続けた。今回のトルコ大統領選で野党６党の統一候補であるケマル・クルチダルオール共和人民党党首と2015年７月に単独会見。

1963年京都市生まれ。1986年外務省入省後，1989-91年　在米国日本大使館、1999-2002年OECD日本政府代表部一等書記官、2004-06年　北米局日米地位協定室長，2006-07年　国際報道官、2007-09年　北米局北米第二課長、2009-10年　国際法局経済条約課長，2010-12年 内閣副広報官・官邸国際広報室長、2012-14年　在英国日本大使館政務公使，2014-16年　大臣官房人事課長，2016-17年　アジア大洋州局参事官、2017－2019年　在中国日本大使館公使・特命全権公使、2019－20年　在米国日本大使館公使（ハーバード大学客員研究員）、2020‐21年　外務省経済局長等を歴任。京都大学法学部卒，ハーバード大学ケネディ行政大学院修士(MPP)。Public Affairs Asiaの「The Gold Standard Award for Political Communications 2011」受賞。2016-17年　京都大学公共政策大学院客員教授(国際政治と日本外交)。

京都大学法学部卒業、同大学院法学研究科博士課程修了。京都大学博士。京都大学助手、在ドイツ日本大使館専門調査員などを経て、2000年から政策研究大学院大学助教授。同大学准教授を経て、2009年より教授。専門はドイツを中心としたヨーロッパの政治外交史、安全保障、国際政治学。著書に『核の1968年体制と西ドイツ』（有斐閣、2021年）、『核共有の現実―NATOの経験と日本』（共著、信山社、2023年）、『冷戦後のNATO』（共著、ミネルヴァ書房、2012年）、Joining the Non-Proliferation Treaty: Deterrence, Non-Proliferation and the American Alliance, ed. With John Baylis (Routledge 2018);　などがある。安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会、法制審議会委員など、多くの政府委員会等のメンバーも務める。日経Think!コメンテーター、毎日新聞、政治プレミア、「今週の本棚」執筆者。

東京大学大学院工学系研究科にて博士（工学）取得。慶應義塾大学法学部法律学科卒業後、東京電力株式会社で主に環境部門に従事した後、独立。複数のシンクタンクの研究員や、内閣府規制改革推進会議やGX実行会議など、多数の政府委員を務める。気候変動に関する国連交渉（COP）にも長く参加し、環境・エネルギー政策提言に従事。2018年10月U3innovations合同会社を創業。スタートアップと協業し、新たな社会システムとしての「Utility3.0」を実現することを目指し、政策提言とビジネス両面から取り組む。2022年12月23日に新刊『電力崩壊ー戦略なき国家のエネルギー敗戦』（日本経済新聞出版社）を上梓。