京都大学法学部卒業、同大学院法学研究科博士課程修了。京都大学博士。京都大学助手、在ドイツ日本大使館専門調査員などを経て、2000年から政策研究大学院大学助教授。同大学准教授を経て、2009年より教授。専門はドイツを中心としたヨーロッパの政治外交史、安全保障、国際政治学。著書に『核の1968年体制と西ドイツ』（有斐閣、2021年）、『核共有の現実―NATOの経験と日本』（共著、信山社、2023年）、『冷戦後のNATO』（共著、ミネルヴァ書房、2012年）、Joining the Non-Proliferation Treaty: Deterrence, Non-Proliferation and the American Alliance, ed. With John Baylis (Routledge 2018);　などがある。安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会、法制審議会委員など、多くの政府委員会等のメンバーも務める。日経Think!コメンテーター、毎日新聞、政治プレミア、「今週の本棚」執筆者。

東京大学大学院工学系研究科にて博士（工学）取得。慶應義塾大学法学部法律学科卒業後、東京電力株式会社で主に環境部門に従事した後、独立。複数のシンクタンクの研究員や、内閣府規制改革推進会議やGX実行会議など、多数の政府委員を務める。気候変動に関する国連交渉（COP）にも長く参加し、環境・エネルギー政策提言に従事。2018年10月U3innovations合同会社を創業。スタートアップと協業し、新たな社会システムとしての「Utility3.0」を実現することを目指し、政策提言とビジネス両面から取り組む。2022年12月23日に新刊『電力崩壊ー戦略なき国家のエネルギー敗戦』（日本経済新聞出版社）を上梓。

筑波大学人文社会系教授。慶應義塾大学法学部卒業、慶應義塾大学大学院修士課程修了、英国バーミンガム大学政治・国際関係研究科博士課程修了（Ph.D）。OECD日本政府代表部専門調査員、広島市立大学国際学部准教授などを経て現職。専攻は国際関係論、ヨーロッパ国際政治。主な関心領域は、EUの拡大、対外関係、国際統合理論。著作に、 『変わりゆくEU　ーー永遠平和のプロジェクトの行方』（共著・明石書店、2020）、『共振する国際政治学と地域研究』（共著・勁草書房、2018年）等、訳書に『ヨーロッパ統合の理論』（勁草書房、2010年）。

株式会社シグマクシス・ホールディングス取締役、株式会社シグマクシス・インベストメント代表取締役社長。東京大学経済学部卒、ペンシルべニア大学経営大学院ウォートンスクール卒。1995年日本銀行入行。経済産業省産業政策局に出向。マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て国内ファンドの投資先企業再生に携わり、2009年にシグマクシスに入社。事業開発コンサルティングのほか、投資責任者としてベンチャー投資、JV、カーブアウト、Pre IPO投資などに従事。未来社会を創造することをライフワークとし、社会への発信に加え多数のプロジェクトに参画。Future Society 22代表幹事。グロービス経営大学院教授。共著『知られざる職種 アグリゲーター』（2013年、日経BP）。

ハーバード大学経営大学院を修了。ローソン代表取締役社長CEOを経て2014年より現職であるサントリーホールディングス代表取締役社長を務める。公職では、2014年から内閣総理大臣が議長で日本の経済財政のコントロールタワーである経済財政諮問会議に民間議員として参画、2019年から全世代型社会保障検討会議、そして、未来投資会議2020年議員。他、2011年よりアジア・パシフィック・イニシアティブ理事、2020年より2度目の経済同友会副代表幹事を務める。国際商業会議所（International Chamber of Commerce）Executive Board、世界経済フォーラムInternational Business Council、世界経済フォーラム第四次産業革命センターAdvisory Board、Asia Business Council Vice Chairman、米国外交問題評議会Global Board of Advisors、米国The Business Councilのメンバーとして、グローバルに活躍。

静岡県生まれ。上智大学教授、総合グローバル学部長。アメリカ学会会長。専門は現代アメリカ政治外交。上智大学外国語学部英語学科卒、ジョージタウン大学大学院政治学部修士課程修了（MA）、メリーランド大学大学院政治学部博士課程修了（Pｈ.D.）。主な著作は『アメリカ政治とメディア』（北樹出版、2011年）、『危機のアメリカ「選挙デモクラシー」』（共編著、東信堂、2020年）、『現代アメリカ政治とメディア』（共編著、東洋経済新報社、2019年）、Internet Election Campaigns in the United States, Japan, South Korea, and Taiwan (co-edited, Palgrave, 2017)など。