
1964年生まれ。元空将。防衛大学校卒、筑波大学大学院地域研究研究科地域研究修士、米国防大学(National War College)国家安全保障戦略修士。米国ハーバード大学ケネディ・スクール上級幹部国家及び国際安全保障課程修了。外務省国際情報局分析第一課出向、財団法人世界平和研究所主任研究員、北部航空警戒管制団司令、航空総隊司令部幕僚長、航空自衛隊幹部学校長、航空開発実験集団司令官等を歴任。2024年に退官。著作に、『弾道ミサイル防衛入門』(金田秀昭著、執筆参加、かや書房)、「安定の鍵としての対中カウンター・バランス―柔軟抑止・同盟抑止の実効性向上に向けての一考察」(『アジア研究』Vol60(2014)NO.4)、「米国の戦略岐路と新相殺戦略」(『海外事情』2015年2月号)等。 【兼職】
富士通ディフェンス&ナショナルセキュリティ株式会社 安全保障研究所 プリンシパル・リサーチ・ディレクター
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安全保障
次期戦略三文書への提言:防衛戦略を考える
提言書の概要 / トリガー戦略について / 持続的拒否とは / 求められる防衛力整備 / 有事を想定した防衛産業 / 研究開発を促進するための制度設計 / 強調したい提言 動画はこちら

研究員
井上 麟太郎

安全保障
割に合わなくなった「選択の戦争」 -イラン攻撃に見る軍事力の限界と同盟の意義
米国及びイスラエルによる奇襲攻撃で始まった戦争からわずか数日後、ホルムズ海峡を通航する民間タンカーの保険料が急騰し、複数の海運企業が航路変更を検討するとの報道が世界を駆け巡った。原油価格急騰への懸念は金融市場にも波及し、エネルギー供給不安が顕在化した。トランプ

国際安全保障秩序グループ・グループ長
柿原 国治

安全保障
持続的拒否と戦略縦深の新防衛戦略:次期戦略三文書に向けた提言
中国の更なる軍備拡張が続き、米国の同盟コミットメントに不確実性が生じつつある中、日本はいかなる防衛戦略を構築すべきなのか。自衛隊はどのような作戦構想の下、いかなる態勢を目指すべきなのか。そして、持続性のある防衛産業や革新的な研究開発基盤をどう構築していくべきか

国際安全保障秩序グループ・グループ長
柿原 国治

外交
トランプ政権は世界をどう変えたか|地経学フォーラムパネルディスカッション
トランプ政権はなぜ出現したのか/ 中国からみたトランプ政権とは / 変わりゆくAI勢力図:アメリカと中国 /トランプ政権の国防政策とその影響 /ヨーロッパから見たトランプ政権 動画はこちら

経営主幹
塩野 誠

安全保障
異なる種類の懸念を惹起するトランプ政権/ハリス政権の安全保障戦略
来る11月5日の米国大統領選挙における米国民の選択は、今後の国際秩序を大きく変えることになるかもしれないと世界中から注目されている。共和党候補のトランプ前大統領は、「アメリカ・ファースト」を公言し、ウクライナの戦闘から手を引き、紛争を終結させると豪語している。





