IOGの研究活動

北米・中南米 に関する研究活動

2025年1月、トランプ大統領が就任式の演説で、「米国人宇宙飛行士を火星に送る」と宣言した瞬間、その会場にいたイーロン・マスクは満面の笑みを浮かべてガッツポーズを繰り出した。彼はその数か月前から、「月は余計であり、火星に直接行くべき」などと、火星探査を強く主張

研究員

梅田 耕太

ゴールデンドーム構想を通じて見るトランプ政権の核戦略／通常戦力重視と同盟国への影響／弱体化する艦艇建造力／米国防戦略の行方は？／過去の教訓から学べること 動画はこちら

主任研究員

小木 洋人

2025年1月に中国のAIスタートアップであるDeepSeekが発表したDeepSeek-R1は米国のAIコミュニティに衝撃を与えた。DeepSeek-R1はオープンソースの大規模言語モデル（LLM）である…（本文に続きます）

経営主幹

塩野 誠

研究員による解説 ・戦略的ビットコイン準備金および米国デジタル資産備蓄を設立する大統領令 トランプ政権トラッカーの一覧（2025年1月20日～） ・【一覧】トランプ政権トラッカー（大統領令・布告・覚書・発表）

深刻化する欧州と米国の亀裂／欧米は国際秩序をどう見ているのか／今後の対ロシア抑止の枠組みは 動画はこちら

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一

バイデン大統領は退任演説において、かつて同じく退任時に「軍産複合体」の危険性を指摘したアイゼンハワー大統領の演説を引きながら、「技術産業複合体（tech-industrial complex）」の登場に警鐘を鳴らした。すなわち、「テクノロジー、権力、富の集中」

主任客員研究員

齊藤 孝祐

研究員による解説（3/18追記） ・中国からの合成オピオイド供給網に対処するための関税措置について、税率を引き上げる大統領令 ・木材・製材の輸入がもたらす国家安全保障上の脅威に対処するための大統領令 ・TSMCによる対米1000億ドル追加投資を発表

トランプ氏の就任式への一部のビッグテックのCEOらの出席や、政府効率化省（DOGE）のトップへのイーロン・マスク氏の任命など、テック企業との近さが目立つ米新政権は、既に、AI開発における規制緩和や対内直接投資促進など、今後の米国のイノベーションに影響するであろ

客員研究員

富樫 真理子