IOGの研究活動

ロシア・ユーラシア に関する研究活動

ブックレット「2023 経済安全保障 100社アンケート」 初回である2021年から数えて3回目となった2023年アンケート調査では、2022年調査と同様の101社に加え、新規7社に回答を依頼し、12月18日の時点で80社から...（以下、本文に続きます

主任研究員

鈴木 均

「11月11日」は、イギリスなどヨーロッパの多くの諸国では戦没者追悼の日（リメンブランス・デイ）として、赤や白のポピーの花を付ける伝統が続いている。それは、第一次世界大戦が終結した1918年11年11月を忘れないための記念日である。だが、平和を祈念する今年の1

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一

【著者】一般財団法人霞山会 主任研究員 堀田幸裕 ロ朝首脳会談とプーチンの対北朝鮮姿勢 2023年9月13日、ロシア極東のボストーチヌィー宇宙基地。4年ぶりに金正恩総書記と会談したプーチン大統領の口から「ロシアは国際的責務を遵守しながら、その枠内で北朝鮮と

【連載第1回：技術と国際政治】 科学技術は伝統的に「パワー」を構成する1要素としてみなされており、国家が科学技術への注力を内外に表明することは珍しいことではない...（以下、本文に続きます）

経営主幹

塩野 誠

【連載第1回：ウクライナ反転攻勢の行方】 ウクライナのゼレンスキー大統領は6月10日にはじめて、ロシアに対する反転攻勢を開始したことを認めた。そして、11日には、ウクライナ軍はブラホダトネとネスクチネ、そしてマカリフカという、それまでロシアに占領されてい

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第7回）】 ウクライナ戦争が国際秩序に与える影響は多岐にわたるが、今後最も懸念すべき論点の一つは、ロシアがいずれかの段階で核兵器を使用するリスクであろう。核保有国ロシアが非核国ウクライナを侵略したうえに、公然と核恫

主任研究員

小木 洋人

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第5回）】 ロシアのウクライナ侵攻から1年以上が経過したものの、未だに戦争収束の道筋は見えない。 ロシアの近隣諸国に対する武力行使は、近年でもジョージア紛争（2008年）、クリミア半島併合（2014年）、シリ

常務理事（代表理事）

神保 謙

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第3回）】 2023年3月21日、岸田文雄首相はウクライナを訪問しゼレンスキー大統領との会談を行った。会談後には「ウクライナに平和が戻るまで日本は支援を続ける」と表明し、「G7広島サミットで、G7として一致して明確

研究員

石川 雄介

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第2回）】 国連安保理の常任理事国ではない日本にとり、G7（グループ・オブ・セブン＝先進7カ国首脳会議）はG6として初開催された当初から、グローバルなリーダーシップを発揮できる貴重な場だった。日本は2023年5月に

主任研究員

鈴木 均