IOGの研究活動

ロシア・ユーラシア に関する研究活動

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第2回）】 国連安保理の常任理事国ではない日本にとり、G7（グループ・オブ・セブン＝先進7カ国首脳会議）はG6として初開催された当初から、グローバルなリーダーシップを発揮できる貴重な場だった。日本は2023年5月に

主任研究員

鈴木 均

【著者】アジア・パシフィック・イニシアティブ（API）／地経学研究所　客員研究員（肩書は執筆当時のもの）　車田秀一 【特集・新国家安全保障戦略のリアル（第3回）】 ウクライナ侵攻で見られるウクライナ軍の戦術的勝利には多くの要因が考えられる。筆者はそ

ロシアによるウクライナ侵攻直後、EU諸国は一致して対応しているかのように見えた。ロシアによる侵略行為を非難し、2月の経済制裁第1弾を皮切りとして、石炭などの輸入禁止を決めた第5弾まで早急にEU加盟国間の合意を取り付け、矢継ぎ早に制裁を発動した。 ところが

研究員

石川 雄介

9月のハルキウ州奪還を契機としたウクライナの驚異的反攻により、ロシア・ウクライナ戦争におけるロシアの劣勢が明らかとなってきた。東欧諸国の加盟によるNATOの「東方拡大」を脅威と捉えたロシアの行動は、逆に欧州の団結を促し、スウェーデンとフィンランドのNATO加盟

主任研究員

小木 洋人

古くは冷戦期のソ連圏に進出したフランスのルノー（後のラーダ）やイタリアのフィアット（アフトワズ）のケースのように、ロシアは未開のフロンティアであると同時に、つねにカントリーリスクを意識する市場だった。カントリーリスクとは、特定の国・地域における政治・経済・社会

主任研究員

鈴木 均

地経学ブリーフィングでは、過去3回にわたって、ロシアのウクライナ侵攻は「新しい戦争」という側面があったのかについて、論じてきた。 8月29日の齊藤論文（｢戦場と民間の接近｣ウクライナ侵攻が示した側面）では民間企業や一般市民が戦場に参加している点に着目し、

地経学研究所長

鈴木 一人

【著者】拓殖大学教授　佐藤丙午   国際社会は2022年に始まったウクライナ戦争から多くの教訓を学んだ。 まず、ウクライナ戦争に至った経緯を振り返ると、欧州における地政学的な関心は退潮していなかったことがわかる。政治指導者の個性やタ

技術が戦争を変える、というのは使い古された言葉だが、われわれはロシア・ウクライナ戦争からどのような変化を読み取ることができるだろうか。 この戦争では、ドローンや衛星情報の活用、サイバー攻撃といった21世紀型の比較的新しい要素が観察される一方、同時に重火器

主任客員研究員

齊藤 孝祐