#研究グループ(国際安全保障秩序) の研究活動一覧
IOGの研究活動

IOGの#研究グループ(国際安全保障秩序)関連の研究活動をまとめています。
外交
オーストラリア国防戦略の構想と実態―日豪防衛協力の深化に向けて―

オーストラリアは、日本の「特別な戦略的パートナー」であると同時に、防衛装備品移転の観点からも重要な国である。しかし、日本の戦略コミュニティにおいては、オーストラリアの国防戦略やその実態が十分に共有されておらず、日豪防衛協力のさらなる深化に向けた議論が停滞してい

研究員

井上 麟太郎

安全保障
宇宙 × 防衛|地経学インサイト

宇宙の防衛利用の現在地/宇宙スタートアップの躍進 動画はこちら

研究員

梅田 耕太

安全保障
米軍の戦略的撤退はあり得るのか:アメリカ・ファーストの国防戦略

ゴールデンドーム構想を通じて見るトランプ政権の核戦略/通常戦力重視と同盟国への影響/弱体化する艦艇建造力/米国防戦略の行方は?/過去の教訓から学べること 動画はこちら

主任研究員

小木 洋人

安全保障
トランプ政権は米軍の多正面資源分散を解消できるか

ウクライナで熱戦が繰り広げられ、中東でも不透明性が残り、台湾を巡って軍事的緊張が高まる中、これら3つの正面に関与する米国の力の相対的な低下が懸念されている。第一次トランプ政権で、米国の戦力整備目標は、二正面作戦から、一つの戦域に対応しつつ他の正面では抑止に徹す

主任研究員

小木 洋人

安全保障
脚光を浴びる中小企業とスタートアップ ―防衛産業における期待と経済安全保障上の意義―

2023年10月に防衛生産基盤強化法が施行され、中小企業を対象とした金融支援が規定された。本年10月には米国のDARPA(国防高等研究計画局)やDIU(国防イノベーションユニット)を参考に防衛イノベーション科学技術研究所が開設され、スタートアップあるいは大学等

客員研究員

奥山 英樹

安全保障
次期トランプ政権でインド太平洋の防衛はどう変わる?

アメリカファーストと対中競争の間にあるギャップ/日本に求められる先手を打つ姿勢/明暗の分かれる防衛産業協力への影響/AUKUSへの影響は

客員研究員

奥山 英樹

安全保障
非戦略核の軍事的合理性を再考する――石破総理「ハドソン論文」に見える核抑止論の検証

自民党総裁選の終盤に米ハドソン研究所サイトに掲載された石破茂氏による論文が大きな波紋を広げている。「アジア版NATO」創設の主張には特に疑問が集中したが、これと並んで重要なのは核抑止力強化をめぐるくだりだろう。「米国の当該地域への拡大抑止は機能しなくなっている

主任研究員

小木 洋人

安全保障
海外移転と次期戦闘機の可能性 ―防衛航空機産業活性化の観点から―

2024年6月5日、日英伊の3か国が次期戦闘機の共同開発を管理するための政府間機関(GIGO)を設立する条約が参議院本会議で承認された。戦略三文書において、防衛生産・技術基盤が「防衛力そのもの」と位置付けられ、防衛産業の活性化のための諸施策が講じられているとこ

客員研究員

奥山 英樹

安全保障
ウクライナとガザにおける国際人道法の政治学

ロシアのウクライナ主要都市に対するミサイル攻撃やイスラエルのガザ侵攻による文民の犠牲を目の当たりにし、国際人道法違反やその疑いが濃厚な行為への非難の声が国際的に拡大している。そのような行為の多発は、各国が遵守を約束し、慣習法化しているはずの法規範と、その下で構

主任研究員

小木 洋人

安全保障
NATO+IP4から見る欧州・大西洋とインド太平洋の不可分性

インド太平洋4か国パートナー(IP4)と呼ばれる日本と韓国、オーストラリア、ニュージーランドは7月11日、誕生から75周年を迎えたNATOの首脳会合に参加し、NATO加盟国と共に、ウクライナ支援を始めとする国際安全保障の安定化に向けた連携強化の姿勢を改めて世界

研究員

井上 麟太郎

CLOSE