北米・中南米

IOGの研究活動
北米・中南米 に関する研究活動

地経学研究所(IOG)の北米・中南米エリアに関する研究活動・論考をまとめています。
日本
「日本の経済安全保障」米国との連携が不可欠な訳

地経学のマクロトレンド 本年5月に成立した経済安全保障推進法は、安全保障の確保に関する経済施策を総合的かつ効果的に推進することを目的として ① 重要物資の供給網(サプライチェーン)強化 ② 基幹インフラの信頼性確保 ③ 重要先端技術の開発推進 ④

常務理事(代表理事)

神保 謙

北米・中南米
API国際政治論壇レビュー(2022年5月・6月合併号)

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一

画像
日本
ロシアを抑止できなかった根因と経済制裁の限界

API10周年記念鼎談「ロシア・ウクライナ戦争をめぐる地経学と国際秩序の変動」。「『世界秩序』ロシア・ウクライナ戦争で揺らぐ根幹」(6月27日配信)に続く第2回目は、抑止と経済制裁について、研究主幹の細谷雄一・慶應義塾大学法学部教授、常務理事・APIプレジデン

地経学研究所長

鈴木 一人

画像
日本
「世界秩序」ロシア・ウクライナ戦争で揺らぐ根幹

一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ(API)は2月28日で創立10周年を迎えた。節目にあたり、今回から3回にわたり、API研究主幹の細谷雄一・慶應義塾大学法学部教授、API・MSFエグゼクティブ・ディレクターの神保謙・慶應義塾大学総合政策学部教授

地経学研究所長

鈴木 一人

画像
日本
日米「核の傘」強化と中国へ核軍縮を促す重大背景

常務理事(代表理事)

神保 謙

画像
北米・中南米
中国から見たアメリカとの「新型大国関係」と挫折

【執筆者: 川島真(東京大学大学院総合文化研究科教授)】

画像
日本
経済安全保障に関する第一回日本企業100社アンケート

※ 本内容はアーカイブとして公開しております。組織名や肩書は公表当時のものです。

主任研究員

鈴木 均

画像
北米・中南米
アメリカの対中貿易政策に手詰まり感が見える訳

本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 https://toyokeizai.net/articles/-/464523

主任客員研究員

大矢 伸

画像
日本
「米国のアフガン撤退」で日本に求められる役割

本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 https://toyokeizai.net/articles/-/454336

シニアフェロー

尾上 定正

画像
北米・中南米
深まる米中対立「ウォール街」が直面している難題

本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 https://toyokeizai.net/articles/-/449161

主任客員研究員

大矢 伸

CLOSE