IOGの研究活動

北米・中南米 に関する研究活動

2025年12月に発表された、米国の国家安全保障戦略（NSS）では、冷戦後の米国の戦略は、世界の問題を米国が一国で引き受けるという「誤った」戦略であったと断定し、グローバルな支配的地位を放棄することを明示的に宣言した。そして米国の安全保障を米本土の防衛を軸に、

地経学研究所長

鈴木 一人

アルテミス計画見直しへの印象 / 見直し前の課題:指摘されていた技術的な飛躍とは /アルテミスⅡの位置づけへ及ぼす 影響宇宙飛行士としての視点 / 目下の課題とSLSロケットの打ち上げペース /中国による有人月面着陸の可能性と 宇宙開発をめぐる国際環境の影響

主任研究員

梅田 耕太

地経学がついに注目された2025年 / イラン情勢を地経学から捉える / 地経学時代とヨーロッパの苦悩   動画はこちら

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一

戦略環境の分析 / 優先事項と注目点 / 日本への影響     動画はこちら

主任研究員

小木 洋人

米国防省が毎年年末に連邦議会へ提出している『中国軍事力レポート』は、中国軍の最新動向を最も包括的かつ詳細に分析している文献の一つである。2025年12月に公表された最新版では多くの記述が注目を集めたが、とりわけ関心を呼んだのが、核ではなく通常弾頭を搭載する大陸

研究員

井上 麟太郎

トランプ政権は2025年12月、「国家安全保障戦略2025（NSS2025）」を発表した。その内容は政策マニュフェスト的な色彩が強く、世界最強の軍事力と核抑止力の維持…（以下に続きます）

国際安全保障秩序グループ・グループ長

柿原 国治

トランプ政権はなぜ出現したのか/ 中国からみたトランプ政権とは / 変わりゆくAI勢力図:アメリカと中国 /トランプ政権の国防政策とその影響 /ヨーロッパから見たトランプ政権   動画はこちら

経営主幹

塩野 誠

※本記事は、Economic Intelligence Report（Vol.5 No.1、2026年1月7日掲載）を翻訳したものです。 1月3日に米国が実施したベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領の域外逮捕は、「モンロー主義に対するトランプ流の補則」、

客員研究員

アンドリュー・カピストラノ

日本は戦後、幸運にも一度も戦争を経験せず、さらに大規模な戦争が迫りくるような安全保障環境に近年まで直面してこなかったため、基本的には、脅威への対処を念頭に置いた防衛力を整備せずに済んだ。 同様のことは、防衛産業および防衛産業政策にも言える。本来、「防衛力

研究員

井上 麟太郎