地経学研究所の振り返り／『自動車の世界史』とは何だったのか／EV失速と国際社会への影響／防衛産業への注目と課題／日本製鉄によるUSスチール買収／地経学研究所の今後
主任客員研究員
山田 哲司
経済安全保障をめぐる議論は、日本やアメリカでは新型コロナによるパンデミックの最中から始まっていたが、欧州における議論はあまり進んでいなかった。というのも、経済安全保障の問題は主として中国による経済的威圧や中国への依存度の高さへの懸念といったことへの対応として位
地経学研究所長
鈴木 一人
【連載第1回：G7広島サミットの焦点】 日本が議長国を務めるG7広島サミットは、過去数回の日本で開催されたサミットよりも格段に注目度が高い。 ロシアのウクライナ侵攻が1年を過ぎても継続され、米中対立は激しさを増し、グローバルサウスが台頭する。国際秩
地経学研究所長
鈴木 一人
【特集・アメリカの経済安全保障（第1回）】 アメリカ商務省が対中半導体輸出規制強化を発表した2022年10月7日は、おそらく同時多発テロが起きた2001年9月11日のように、「10.7」として記憶されるだろう。それほど、この輸出規制強化は重要な変化であり
地経学研究所長
鈴木 一人
地経学ブリーフィングでは、過去3回にわたって、ロシアのウクライナ侵攻は「新しい戦争」という側面があったのかについて、論じてきた。 8月29日の齊藤論文（｢戦場と民間の接近｣ウクライナ侵攻が示した側面）では民間企業や一般市民が戦場に参加している点に着目し、
地経学研究所長
鈴木 一人
これまで「ポストコロナのメガ地経学ーパワー・バランス／世界秩序／文明」として、アジア・パシフィック・イニシアティブ（API）から発信してきた本連載だが、7月1日APIと国際文化会館（IHJ）が統合したことで、新たに設置された「地経学研究所」が連載を引き継ぐこと
地経学研究所長
鈴木 一人
API10周年記念鼎談「ロシア・ウクライナ戦争をめぐる地経学と国際秩序の変動」。「｢世界秩序｣ロシア･ウクライナ戦争で揺らぐ根幹」（6月27日配信）、「ロシアを抑止できなかった根因と経済制裁の限界」（7月4日配信）に続く第3回は、戦争終結後の国際秩序の中での日
地経学研究所長
鈴木 一人
API10周年記念鼎談「ロシア・ウクライナ戦争をめぐる地経学と国際秩序の変動」。｢『世界秩序』ロシア･ウクライナ戦争で揺らぐ根幹｣（6月27日配信）に続く第2回目は、抑止と経済制裁について、研究主幹の細谷雄一・慶應義塾大学法学部教授、常務理事・APIプレジデン
地経学研究所長
鈴木 一人
一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ（API）は2月28日で創立10周年を迎えた。節目にあたり、今回から3回にわたり、API研究主幹の細谷雄一・慶應義塾大学法学部教授、API・MSFエグゼクティブ・ディレクターの神保謙・慶應義塾大学総合政策学部教授
地経学研究所長
鈴木 一人
地経学研究所長
鈴木 一人
