IOGの研究活動

安全保障 に関する研究活動

GCAPの概要と 国際共同開発への歩み／GCAP輸出解禁: リスクとメリット／GCAPが与えるインパクト

研究員

井上 麟太郎

（本稿は、Foresight（フォーサイト）にも掲載されています） ペロシ米下院議長（当時）訪台に対応した2022年8月の軍事演習で、中国は台湾海峡に加え台湾東岸にもミサイルを撃ち込んだ。中国軍の活動能力・戦力投射能力が西太平洋に伸びつつある状況は、エネルギ

主任研究員

小木 洋人

なぜイランは攻撃に踏み切ったのか／米・イスラエル協力とエスカレーション管理／今後の展開

地経学研究所長

鈴木 一人

地経学研究所の振り返り／『自動車の世界史』とは何だったのか／EV失速と国際社会への影響／防衛産業への注目と課題／日本製鉄によるUSスチール買収／地経学研究所の今後

主任客員研究員

山田 哲司

2022年に成立した経済安全保障推進法は、その目的として「経済施策を一体的に講ずることによる安全保障の確保の推進」を規定している。これを踏まえると、最も簡潔に表現して、政府が考える「経済安全保障」とは、経済的手段を国家安全保障という目的のために用いることと理解

主任研究員

小木 洋人

【著者】APIシニアフェロー、地経学研究所 国際安全保障秩序グループ・グループ長、元空将　尾上 定正   混とんとする世界秩序の中で戦争のドミノが倒れてきている。ロシア・ウクライナ（露ウ）戦争は3年目に突入し、ガザの戦火は中東全体に火の粉

【著者】元陸上自衛隊東北方面総監　松村五郎   ウクライナでは、今も両国軍が真正面からぶつかり合う本格的軍事戦争が続いている。この戦争がどう終わるかは、今後の国際安全保障秩序がどうなっていくかを考える上で、大きな意味を持っているのは確かで

【著者】広島大学大学院人間社会科学研究科 准教授　溝渕 正季   2023年10月7日早朝、ガザ（Gaza）を実効支配するイスラム主義組織ハマス（Hamas）はイスラエル南部に大規模な奇襲攻撃を仕掛け、民間人を含めて1,100人以上が死亡

ロシア・ウクライナ戦争開始から8カ月弱、日本の教育現場での政治・安全保障教育は戦争前と大きく変わることはなかった。侵略直後こそロシアによる戦略を学校教育においてどう扱うのかと議論にはなったが、蓋を開けてみれば…

常務理事（代表理事）

神保 謙

政府が2022年に策定した国家安全保障戦略、国家防衛戦略及び防衛力整備計画（戦略三文書）は、日本の防衛力を抜本的に強化すべく、スタンド・オフ防衛能力などの7つの重視分野に沿った事業に注力することとした。その裏付けとなる予算についても、2023（令和5）年度から

主任研究員

小木 洋人