地経学ブリーフィング

IOGの研究活動
地経学ブリーフィング

地経学研究所(IOG)に所属する研究者を中心に、経済的な「デカップリング」が困難である中で、対立する関係にある国家がどのような関係を作っていくのか。地政学だけでは読み解けない時代を「地経学」という観点で読み解きます。
安全保障
視界不良の米空軍はどこへ向かうのか:湾岸戦争から対中戦争への転換?

【執筆者:尾上定正 シニアフェロー・空将(退役)】

安全保障
対中抑止強化の逆説的アプローチ:米陸軍の新たな中東配備を検討すべき理由

第一次トランプ政権およびバイデン政権におけるアメリカの軍事戦略は、中東での軍事的関与を縮小…

リサーチ・アシスタント

井上 麟太郎

安全保障
米海軍が直面する戦略資源配分の課題 -核と通常戦力をめぐるディレンマ

【執筆者:後瀉桂太郎 海上自衛隊幹部学校 主任研究開発官 1等海佐】

安全保障
トランプ政権は米軍の多正面資源分散を解消できるか

ウクライナで熱戦が繰り広げられ、中東でも不透明性が残り、台湾を巡って軍事的緊張が高まる中、…

主任研究員

小木 洋人

外交
民主主義のイデオロギー化回避を-イラク戦争の轍を踏まないために

【著者:市原 麻衣子 一橋大学大学院法学研究科教授】 スーパー選挙イヤーと呼ばれた2…

安全保障
日本が相対すべき「トランプ主義」とは何か

【執筆者:京都大学法学部教授 待鳥聡史】 ドナルド・トランプ(Donald Trum…

ヨーロッパ
選挙イヤーが映した変化と継続性: SNSでの「空中戦」と交錯する現場での「地上戦」

世界60か国以上で選挙が実施された「選挙イヤー2024」は、12月29日のクロアチア大統領…

研究員

石川 雄介

安全保障
「選挙イヤー」は世界秩序をどう変えたのか

2024年は「選挙イヤー」と呼ばれ、60ヵ国以上、そして世界人口の半分近くが選挙での投票を…

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一

安全保障
脚光を浴びる中小企業とスタートアップ ―防衛産業における期待と経済安全保障上の意義―

2023年10月に防衛生産基盤強化法が施行され、中小企業を対象とした金融支援が規定された。…

客員研究員

奥山 英樹

経済安全保障
米国大統領選挙を注視する日本の自動車産業

経営主幹

塩野 誠

編集長

鈴木 一人

地経学研究所長,
経済安全保障グループ・グループ長

立命館大学大学院国際関係研究科修士課程修了、英国サセックス大学大学院ヨーロッパ研究所博士課程修了(現代ヨーロッパ研究)。筑波大学大学院人文社会科学研究科専任講師・准教授、北海道大学公共政策大学院准教授・教授などを経て2020年10月から東京大学公共政策大学院教授。国連安保理イラン制裁専門家パネル委員(2013-15年)。2022年7月、国際文化会館の地経学研究所(IOG)設立に伴い所長就任。 【兼職】 東京大学公共政策大学院教授

プロフィールを見る
CLOSE