IOGの研究活動

地経学ブリーフィング

【執筆者：土屋 貴裕　京都外国語大学教授】

2025年1月、トランプ大統領が就任式の演説で、「米国人宇宙飛行士を火星に送る」と宣言した瞬間、その会場にいたイーロン・マスクは満面の笑みを浮かべてガッツポーズを繰り出した。彼はその数か月前から、「月は余計であり、火星に直接行くべき」などと、火星探査を強く主張

研究員

梅田 耕太

2025年1月に中国のAIスタートアップであるDeepSeekが発表したDeepSeek-R1は米国のAIコミュニティに衝撃を与えた。DeepSeek-R1はオープンソースの大規模言語モデル（LLM）である…（本文に続きます）

経営主幹

塩野 誠

バイデン大統領は退任演説において、かつて同じく退任時に「軍産複合体」の危険性を指摘したアイゼンハワー大統領の演説を引きながら、「技術産業複合体（tech-industrial complex）」の登場に警鐘を鳴らした。すなわち、「テクノロジー、権力、富の集中」

主任客員研究員

齊藤 孝祐

トランプ氏の就任式への一部のビッグテックのCEOらの出席や、政府効率化省（DOGE）のトップへのイーロン・マスク氏の任命など、テック企業との近さが目立つ米新政権は、既に、AI開発における規制緩和や対内直接投資促進など、今後の米国のイノベーションに影響するであろ

客員研究員

富樫 真理子

本年度で4回目となった2024年アンケート調査では、前年2023年調査と同様の企業に新規企業も加えて105社に依頼し、2025年2月10日の時点で70社から回答をいただいた。実施期間は2024年11月上旬～2025年2月初旬、アンケート結果に関する数値はすべて

主任研究員

鈴木 均

【執筆者: 阿南友亮（東北大学大学院法学研究科教授）】

【執筆者：尾上定正 シニアフェロー・空将（退役）】

シニアフェロー

尾上 定正

第一次トランプ政権およびバイデン政権におけるアメリカの軍事戦略は、中東での軍事的関与を縮小し、西太平洋に戦力を集中させることで対中抑止力の強化を目指すものであった。しかし、この試みは実質的に失敗したと言わざるを得ない。因果関係は必ずしも明確ではないが中東情勢は

研究員

井上 麟太郎

【執筆者：後瀉桂太郎　海上自衛隊幹部学校 主任研究開発官 １等海佐】