ResearchIOGの研究活動
中国や欧米、経済安全保障、国際安全保障秩序、新興技術からなる5つのテーマで研究員たちの論考をまとめています。

【連載第1回:技術と国際政治】 科学技術は伝統的に「パワー」を構成する1要素としてみなされており、国家が科学技術への注力を内外に表明することは珍しいことではない...(以下、本文に続きます)

経営主幹
塩野 誠

本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 【連載第5回:防衛装備・技術協力を通じた国際安全保障秩序の変化】 もしロシアがウクライナで核兵器を使ったとして、現場のロシア兵の健康に問題はないのか。ロシア軍の内情に詳しい欧州の研究者に尋ねた。「問

主任研究員
相良 祥之

【連載第4回:防衛装備・技術協力を通じた国際安全保障秩序の変化】 日本の防衛は、平時・有事を問わず、自衛隊と日米同盟の2本柱によって支えられている。 普段はその恩恵を感じることはほとんどないが、たとえば、北朝鮮が弾道ミサイルを発射し、Jアラートがわ

研究員
井上 麟太郎

【著者】APIシニアフェロー・地経学研究所 国際安全保障秩序グループ・グループ長・元空将 尾上定正 【連載第3回:防衛装備・技術協力を通じた国際安全保障秩序の変化】 「航空優勢」は現代戦を優位に戦うための必要条件である。各国は、最先端の戦闘機開発を

厳しさを増す安全保障環境の中で、各種のアンケート調査では、回答者の6割以上が日本の防衛力強化に賛成の立場を示している[1]。そして従来、その基盤となる防衛産業についての議論はあまり注目されてこなかったが、今回の防衛力強化の動きの中では、防衛産業側から示されてい

主任研究員
小木 洋人

【連載第2回:防衛装備・技術協力を通じた国際安全保障秩序の変化】 日本の対外政策に新たな手段が加わった。2023年4月、政府は、他国軍隊に対する無償資金協力枠組み、「政府安全保障能力強化支援(OSA)」の実施方針を決定した。 従来日本が行ってきた開

主任研究員
小木 洋人

【連載第1回:防衛装備・技術協力を通じた国際安全保障秩序の変化】 国家の安全保障政策の根幹をなすのは武力行使をめぐる力学の管理=防衛力である。その中核となる防衛装備品は安全保障上の脅威に対する予防・抑止・強制・抵抗といった国家防衛の基本機能を担保し、国家

常務理事(代表理事)
神保 謙

【著者】慶應義塾大学総合政策学部准教授 鶴岡路人 【連載第4回:ウクライナ反転攻勢の行方】 ウクライナが反転攻勢を本格化させるなか、7月11-12日にリトアニアの首都ヴィリニュスでNATO(北大西洋条約機構)首脳会議が開かれた。焦点となっていたウク

【著者】筑波大学人文社会ビジネス科学学術院・国際公共政策専攻 教授 東野篤子 本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 https://toyokeizai.net/articles/-/684901 【連載第3回

【著者】国際防衛安全保障センター【エストニア】研究員 保坂三四郎 【連載第2回:ウクライナ反転攻勢の行方】 プーチンの対ウクライナ戦略目標は、同国をロシアの「影響圏」に留める、すなわち、属国化することで一貫してきた。ウクライナの





