IOGの研究活動IOGコメンタリー
赤いカンガルーの紋章が艦橋の後ろに描かれているか。それが、日豪のフリゲートを見分ける唯一の手がかりになる。そんな時代が、いよいよ現実のものとなる。 2025年8月4日、オーストラリアのアルバニージ政権は国家安全保障会議を開催し、三菱重工製の新型FFMを次
研究員
井上 麟太郎
7月23日、米トランプ政権は関税などについて日米合意に達した、と発表した。共通関税も自動車も15％とされ、産業界からは歓迎する声もあがる…（以下、本文に続きます）
主任研究員
鈴木 均
2025年6月21日、米国はイランの3つの核関連施設に対して空爆を実施した。「真夜中の鉄槌」作戦と名付けられた本攻撃は、B-2爆撃機が投下された大型貫通爆弾GBU-57（massive ordnance penetrator: MOP）や潜水艦から発射されたト
主任研究員
小木 洋人
「日本に対する敵意は、去るべきだ。常に記憶を呼び覚ますより、未来を期待するほうがよい。」これは…（以下、本文に続きます。）
主任客員研究員
大矢 伸
果たして日本は先端半導体製造強国として返り咲くのか。今、世界が日本に対して注目しているポイントの一つである。日本が世界半導体出荷額の半数を供給…（以下、本文に続きます）
主任客員研究員
田上 英樹
2025年5月28日、米国の2つの裁判所は、トランプ大統領がカナダ、中国、メキシコに課した関税や4月2日に発表した1977年の「国際緊急経済権限法（IEEPA）」に基づく関税について、大統領権限から逸脱していると判断した。そして、それらの関税を差し止めるよう命
客員研究員
ポール・ネドー
地経学研究所の研究員としてCES2025を視察し、「シンギュラリティ（レイ・カーツワイルが提唱する技術的特異点）」のコンセプトに照らし、最先端技術が現状どのレベルまで来ているのかと言う観点で考察を行った…（以下、本文に続きます）
主任客員研究員
田上 英樹
現在、日本は、自国内で必要な半導体を製造する「戦略的自律性」確保のための先端半導体工場を熊本に、また自国ならではの強みの技術で他国からの依存度を高めようとする「戦略的不可欠性」確保のための最先端半導体工場を北海道に、それぞれ誘致、設立している。また、米国やドイ
主任客員研究員
田上 英樹
【IOGコメンタリーNo. 2】2024年9月、中国は、国交の無いエスワティニを除くアフリカの53か国全ての指導者を北京に集め、今年最大規模の「ホーム・グランド外交」活動である中国・アフリカ協力フォーラム北京サミット（FOCAC 9）を北京で開催した。習近平国
主任研究員
土居 健市
IOGコメンタリーでは、最新の国際情勢や日本の政策について、地経学研究所の研究者がタイムリーな分析、解説及び提言を提供します。
主任研究員
小木 洋人
