IOGの研究活動

北米・中南米 に関する研究活動

【連載第1回：G7広島サミットの焦点】 日本が議長国を務めるG7広島サミットは、過去数回の日本で開催されたサミットよりも格段に注目度が高い。 ロシアのウクライナ侵攻が1年を過ぎても継続され、米中対立は激しさを増し、グローバルサウスが台頭する。国際秩

地経学研究所長

鈴木 一人

【著者】APIシニアフェロー・地経学研究所 国際安全保障秩序グループ・グループ長・元空将 　尾上定正 本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 https://toyokeizai.net/articles/-/666344 【特集・

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第4回）】 2009年のピッツバーグG20サミットで、当時のアメリカ大統領だったバラク・オバマ氏はG7がG20によってとって代わられるだろうと宣言し、それが「国際経済協力における最重要なフォーラム」になると規定した

研究員補

ディクソン 藤田 茉里奈

API「国家経済安全保障戦略プロジェクト」を引き継いだIOG（地経学研究所）では、昨年に続き、日本の経済安全保障上、重要かつ敏感な日本企業100社（研究機関等を含む）にアンケートを実施した（調査結果の要旨はこちら。実施期間は2022年11月中旬～2023年1月

主任研究員

鈴木 均

本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 【特集・アメリカの経済安全保障（第4回）】 「サプライチェーンを取り戻し、中国への経済的依存に終止符を打つ」 アメリカ連邦議会で対中強硬派の共和党議員、ケビン・マッカーシーとマイク・ギャラガー

主任研究員

相良 祥之

【特集・アメリカの経済安全保障（第3回）】 数週間前、図書館にクリス・ミラーの話題作である『Chip War』を探しに行った。最近出版されたこの本は、チップや半導体および関連技術が地政学的にどのような意味を持ち、中国とアメリカの間で進行中の競争をどのよう

客員研究員

ポール・ネドー

【特集・アメリカの経済安全保障（第2回）】 アメリカでは昨年、半導体輸出規制強化策、サプライチェーン強靭化策を相次いで実行し、日本をはじめとする西側同志国との連携を強化しようとしている。こうした中で、先端技術において経済と安全保障をどのように両立させるか

主任客員研究員

山田 哲司

【特集・アメリカの経済安全保障（第1回）】 アメリカ商務省が対中半導体輸出規制強化を発表した2022年10月7日は、おそらく同時多発テロが起きた2001年9月11日のように、「10.7」として記憶されるだろう。それほど、この輸出規制強化は重要な変化であり

地経学研究所長

鈴木 一人