IOGの研究活動

アジア太平洋 に関する研究活動

安倍晋三首相は、2012年の第二次安倍政権発足後、最初の訪問先としてベトナム、タイ、インドネシアのASEAN三ヶ国を訪問し、「戦略的パートナーシップ」を一層強化していくことを確認したほか、「対ASEAN外交5原則」を発表し、「日本はASEANの対等なパートナー

【解説：API松本佐俣フェロー 上砂孝廣】

解説: Shiro Armstrong, Director of the East Asian Bureau of Economic Research, Australian National University この度、地経学研究所（IOG: Ins

解説: James Kim, Lecturer of International and Public Affairs at Columbia University

インド太平洋4か国パートナー（IP4）と呼ばれる日本と韓国、オーストラリア、ニュージーランドは7月11日、誕生から75周年を迎えたNATOの首脳会合に参加し、NATO加盟国と共に、ウクライナ支援を始めとする国際安全保障の安定化に向けた連携強化の姿勢を改めて世界

研究員

井上 麟太郎

台湾有事の具体的な影響／企業や政府の サプライチェーン強靭化への取り組み／半導体のリショアリングは 台湾有事を早めないか／台湾の強靭性を高めるためにできること／サプライチェーンにおける台湾半導体企業のサイバーセキュリティをどのように評価するか／台湾有事のサプラ

客員研究員

ポール・ネドー

IOGコメンタリーでは、最新の国際情勢や日本の政策について、地経学研究所の研究者がタイムリーな分析、解説及び提言を提供します。

主任研究員

小木 洋人

2月8日に行われたパキスタンの総選挙はカーン元首相が率いていたPTIに所属していた無所属候補が97議席を獲得し、シャリーフ元首相のPMLNが76議席、ブット元首相の息子が率いるパキスタン人民党（PPP）が54議席を獲得することとなった（総議席数は265）。いず

地経学研究所長

鈴木 一人

1973年から半世紀にわたって世界の自由や民主主義の指標を記した報告書、『世界における自由（Freedom in the World）』の刊行を続けてきた...（以下、本文に続きます）

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一