IOGの研究活動

安全保障 に関する研究活動

【著者】国際防衛安全保障センター【エストニア】研究員　保坂三四郎   【連載第2回：ウクライナ反転攻勢の行方】 プーチンの対ウクライナ戦略目標は、同国をロシアの「影響圏」に留める、すなわち、属国化することで一貫してきた。ウクライナの

【連載第1回：ウクライナ反転攻勢の行方】 ウクライナのゼレンスキー大統領は6月10日にはじめて、ロシアに対する反転攻勢を開始したことを認めた。そして、11日には、ウクライナ軍はブラホダトネとネスクチネ、そしてマカリフカという、それまでロシアに占領されてい

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一

2023年4月24日、豪州政府は、安全保障に関する戦略文書である「国防戦略見直し」報告書を発表した。本報告書は、政府から諮問を受けた独立専門家チームが、豪州が2032-33年までに直面する戦略的課題とこれに対応する戦力態勢を提言したものであり、対外非公表の詳細

主任研究員

小木 洋人

【著者】APIシニアフェロー・地経学研究所 国際安全保障秩序グループ・グループ長・元空将　尾上定正 【連載第3回：G7広島サミットの焦点】 G7広島サミットは、ロシアのウクライナ侵略によって国際秩序が根幹から揺らぐ中、「力による一方的な現状変更の試

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第7回）】 ウクライナ戦争が国際秩序に与える影響は多岐にわたるが、今後最も懸念すべき論点の一つは、ロシアがいずれかの段階で核兵器を使用するリスクであろう。核保有国ロシアが非核国ウクライナを侵略したうえに、公然と核恫

主任研究員

小木 洋人

【著者】APIシニアフェロー・地経学研究所 国際安全保障秩序グループ・グループ長・元空将 　尾上定正 本稿は、東洋経済オンラインにも掲載されています。 https://toyokeizai.net/articles/-/666344 【特集・

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第5回）】 ロシアのウクライナ侵攻から1年以上が経過したものの、未だに戦争収束の道筋は見えない。 ロシアの近隣諸国に対する武力行使は、近年でもジョージア紛争（2008年）、クリミア半島併合（2014年）、シリ

常務理事（代表理事）

神保 謙

韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）政権は、2022年12月末、韓国版のインド太平洋戦略を発表した。注目を集めたのは、同戦略において、「台湾海峡の平和と安定」が「朝鮮半島の平和と安定」や「インド太平洋の安定と繁栄」にとって重要だと言及したことである。尹大統領は就任

主任研究員

小木 洋人

【特集・G7サミットでのウクライナ支援（第1回）】 今年の5月、日本はG7サミットを広島で開催し、ホスト国となる。この広島G7サミットでは、さまざまな議題が想定されており、広島開催であることから核兵器廃絶についても重要なテーマとなるであろう。他方で、そこ

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一