地経学ブリーフィング

IOGの研究活動
地経学ブリーフィング

地経学研究所(IOG)に所属する研究者を中心に、経済的な「デカップリング」が困難である中で、対立する関係にある国家がどのような関係を作っていくのか。地政学だけでは読み解けない時代を「地経学」という観点で読み解きます。
経済安全保障
経済安全保障の共同防衛体としてのG7の重要性

【連載第1回:G7広島サミットの焦点】 日本が議長国を務めるG7広島サミットは、過去…

地経学研究所長

鈴木 一人

安全保障
ロシアによる核恫喝を拒否するために必要なこと

【特集・G7サミットでのウクライナ支援(第7回)】 ウクライナ戦争が国際秩序に与える…

主任研究員

小木 洋人

安全保障
ウクライナ戦争が今後の国際秩序を規定する理由

【特集・G7サミットでのウクライナ支援(第5回)】 ロシアのウクライナ侵攻から1年以…

常務理事(代表理事)

神保 謙

外交
アメリカに「G7」の価値再発見が求められる理由

【特集・G7サミットでのウクライナ支援(第4回)】 2009年のピッツバーグG20サ…

研究員補

ディクソン 藤田 茉里奈

外交
EUの「ウクライナ支援」継続に立ちはだかる課題 - 国家間の世界観の相違と市民の間で進む関心低下

【特集・G7サミットでのウクライナ支援(第3回)】 2023年3月21日、岸田文雄首…

研究員

石川 雄介

外交
日本はG7サミットで今まで何に貢献してきたか

【特集・G7サミットでのウクライナ支援(第2回)】 国連安保理の常任理事国ではない日…

主任研究員

鈴木 均

外交
日本はG7&グローバルサウスとどう向き合うか

【特集・G7サミットでのウクライナ支援(第1回)】 今年の5月、日本はG7サミットを…

欧米グループ・グループ長

細谷 雄一

中国
中国・習政権が袋小路に入りつつあるという懸念

【著者】東京財団政策研究所主席研究員 柯隆 【特集・中国の経済安全保障(第4回)】 …

経済安全保障
米国の対中半導体輸出規制強化がもたらした衝撃

【著者】アジア・パシフィック・イニシアティブ シニアフェロー 徳地立人 【特集・中国…

外交
中国の「自国産業保護」、日本が向き合う5大課題 - 官民間の人材面を含めた連携強化が焦眉の課題

【特集・中国の経済安全保障(第2回)】 2月13日配信の「中国の『経済安全保障』何を…

主任客員研究員

町田 穂高

編集長

鈴木 一人

地経学研究所長,
経済安全保障グループ・グループ長

立命館大学大学院国際関係研究科修士課程修了、英国サセックス大学大学院ヨーロッパ研究所博士課程修了(現代ヨーロッパ研究)。筑波大学大学院人文社会科学研究科専任講師・准教授、北海道大学公共政策大学院准教授・教授などを経て2020年10月から東京大学公共政策大学院教授。国連安保理イラン制裁専門家パネル委員(2013-15年)。2022年7月、国際文化会館の地経学研究所(IOG)設立に伴い所長就任。 【兼職】 東京大学公共政策大学院教授

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