ResearchIOGの研究活動

GCAPの概要と 国際共同開発への歩み／GCAP輸出解禁: リスクとメリット／GCAPが与えるインパクト

研究員

井上 麟太郎

（本稿は、Foresight（フォーサイト）にも掲載されています） ペロシ米下院議長（当時）訪台に対応した2022年8月の軍事演習で、中国は台湾海峡に加え台湾東岸にもミサイルを撃ち込んだ。中国軍の活動能力・戦力投射能力が西太平洋に伸びつつある状況は、エネルギ

主任研究員

小木 洋人

【連載第2回目：経済安全保障概念の再検討】 近年、経済安全保障における投資規制強化は、対内投資強化の議論を中心に行なわれてきた。特に米国で2018年8月に成立した「外国投資リスク審査現代化法（FIRRMA）」によるCFIUS強化の最終規則（2020年1月

主任客員研究員

山田 哲司

海外事業展開調査を振り返る（JBIC）／経済安全保障100社アンケート（IOG） 国際文化会館地経学研究所（IOG）は2024年2月29日、株式会社国際協力銀行（JBIC）と共同でシンポジウム「2つのアンケートから読み解く、地経学時代の日本企業」を開催し

主任研究員

鈴木 均

中国の位置づけの変化／インドをどう見るか／グローバルサウスへの取り組み／サプライチェーンのコスト／米大統領選挙の影響

岸田総理の米国訪問と、中国の動向／香港国家安全維持法が示す中国の社会コントロール／中国のジレンマ：経済発展と社会への締め付け

上席客員研究員

江藤 名保子

【連載第1回目：経済安全保障概念の再検討】 経済安全保障をめぐる議論はここ数年で加速的に進んでいる。5月には地経学研究所編『経済安全保障とは何か』（東洋経済新報社）が出版される予定となっているが、この原稿を書き終えてからも、経済安全保障概念は発展し続けて

地経学研究所長

鈴木 一人

なぜイランは攻撃に踏み切ったのか／米・イスラエル協力とエスカレーション管理／今後の展開

地経学研究所長

鈴木 一人

【著者】東京海上ディーアール株式会社 主席研究員 川口 貴久 ソーシャルメディアやメッセージングアプリといったデジタルプラットフォーム（DPF）は、現代の民主主義に不可欠なインフラである。なぜなら、市民はDPF上で意見を交わし、DPFが社会のアジェンダ設

地経学研究所の振り返り／『自動車の世界史』とは何だったのか／EV失速と国際社会への影響／防衛産業への注目と課題／日本製鉄によるUSスチール買収／地経学研究所の今後

主任客員研究員

山田 哲司