研究者 相良 祥之

• （共著）田所昌幸・相良祥之『国際政治経済学［第2版］』名古屋大学出版会、2024年
• （共著）「健康・医療領域の経済安全保障」国際文化会館 地経学研究所編『経済安全保障とは何か』東洋経済新報社、2024年
• （共著）『新型コロナ対応・民間臨時調査会（コロナ民間臨調）調査・検証報告書』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2020年

• 政策研究院（GRIPS）内閣府受託事業「我が国が戦略的に育てるべき安全・安心の確保に係る重要技術等の検討業務」委員（2022年―2023年）
• 経団連21世紀政策研究所「ポストコロナ時代の国際秩序」研究委員（2020年―2023年）

・「経済安全保障の時代の産業政策」『地経学ブリーフィング』、2024年5月2日
・（委託研究）「朝鮮半島有事の事例分析」慶應義塾大学慶應グローバルリサーチインスティチュート戦略構想センター（KCS）安心・安全シンクタンク令和5年度シンクタンク機能育成事業、2024年2月29日
・「2024年、重要さ増す２つのデリスキング」Forbes JAPAN、2024年2月19日
・「選挙プロパガンダ2024：米国大統領選をめぐる偽情報とソーシャルメディア」『地経学ブリーフィング』、2024年1月24日
・「ハマス・イスラエル紛争『人道的休止』とは何だったのか」『地経学ブリーフィング』、2023年12月13日
・「大量破壊兵器から命守る｢センシング｣日本の実力」『東洋経済オンライン』、2023年8月21日
・「デジタル人民元は国境を越えるのか」『アステイオン』98号、サントリー文化財団、2023年5月
・「アメリカと中国『医薬品･バイオ』巡る攻防の本質」『東洋経済オンライン』、2023年1月30日
・「安保3文書の運用で鍵となる『政策の統合』と『国力としての技術力』」『フォーサイト』、2023年1月6日
・「３文書における経済安全保障」地経学研究所、2022年12月22日
・「電磁波によるインフラ破壊－－北朝鮮からのEMP攻撃という『最悪のシナリオ』に備えよ」『実業之日本フォーラム』、2022年11月2日
・「『東アジアの高齢化』に日本の『勝ち筋』技術を生かせ」『フォーサイト』、2022年9月10日
・「安倍元総理の襲撃、検証結果は世界と共有を」『フォーサイト』、2022年7月27日
・「日本は次のパンデミックに耐えられるか：健康危機管理の司令塔創設により情報と政策を『統合』せよ」『フォーサイト』、2022年6月8日
・「強まるロシアへの経済制裁に「核保有国・北朝鮮」が密かに注目するワケ」『実業之日本フォーラム』、2022年5月17日
・「いつまで持つ？強力な経済制裁の中でも攻撃を続ける「プーチンの限界」」『実業之日本フォーラム』、2022年5月16日
・「対ロシア経済制裁が『勝利の方程式』になる条件：侵略終結プロセスはどこまで進んだと言えるのか」『フォーサイト』、2022年4月18日
・「ロシアのウクライナ侵略はどのように終わるのか」『フォーサイト』、2022年3月16日
（上）紛争当事者の立場、利害関心
（下）交渉による和平合意か、プーチンの侵略の継続か
・「グローバルヘルスを支える医薬品サプライチェーンと健康危機管理専門家」『実業之日本フォーラム』、2022年3月3日
・「北京五輪の中国『ゼロコロナ政策』終わりの始まり」『東洋経済オンライン』、2022年2月7日
・「コロナ危機における『移動の自由』と水際対策」外交専門誌『外交』、2022年1月31日
・「コロナ対策としての『移動の自由』の制限」『実業之日本フォーラム』、2022年1月21日
・「日本人の健康を守り切る為に求めたい6つの提言 ― 健康危機領域の経済安全保障に必要なことは何か」『東洋経済オンライン』、2021年12月20日
・「軍の支配強まるスーダン、エコノミック・ステイトクラフトと予防外交に活路」『実業之日本フォーラム』、2021年11月29日
・「ASEANで進む日本のワクチン外交と健康危機管理対策」『実業之日本フォーラム』、2021年11月9日
・「アフガン退避、成否を分けた紛争国の相場観」『実業之日本フォーラム』、2021年9月22日
・「アフガニスタンという巨象：タリバンのカブール制圧、求められる外交の復権」『実業之日本フォーラム』、2021年9月1日
・「東京五輪をめぐる危機管理：リスク管理とリスクコミュニケーション」『実業之日本フォーラム』、2021年7月30日
・「東アジア『ここへ来てコロナ感染急増』に映る難題：国境突破された各国に対し日本は何ができるか」『東洋経済オンライン』、2021年6月28日
・「危機管理としての日本のコロナ対応」『アステイオン』94号、サントリー文化財団、2021年5月
・「日本に『ワクチン供給網強化』が何より必要な訳：感染拡大､変異を止めるために何ができるか」『東洋経済オンライン』、2021年5月10日
・”China sets sights on a digital currency to challenge the U.S. dollar“, Japan Times, 4 April 2021
・（共著）「日本の危機を繰り返さない為に検証が担う重責：学びを途切れさせない｢結び目｣繋ぎ次に備えよ」『東洋経済オンライン』、2021年3月8日
・「コロナ後『移動の自由』取り戻す為に必要なこと：必要なのは的確なリスク評価と迅速果断な政策」『東洋経済オンライン』、2021年1月18日
・”Japan’s COVID-19 response: What it did right, what it has to learn“, Japan Times, 8 January 2021
・「コロナで閉じた国境の再開放　望ましい処方箋：感染拡大地域からの受け入れをどうしたら」『東洋経済オンライン』、2020年7月20日
・「スーダンでのフィールド経験: ダルフールにおける人道支援と平和構築、民間企業から国際機関へ」国際移住機関（IOM）駐日事務所、2016年12月